その備蓄、食料と水だけで大丈夫ですか？

地震などの大きな災害が起きたとき、会社で真っ先に困ること。それは食料でも水でもなく、実は「トイレ」なんです。電気が止まればビル上の階まで水が上がりませんし、断水すれば当然流せません。さらに、無理に流すと配管が壊れて下の階が大変なことになるリスクもあります。

「いざとなったらコンビニや公園へ行けばいい」と思うかもしれませんが、災害時はどこも長蛇の列。まずは、自分たちのオフィスで完結できる準備をしておくことが大切です。

どれくらいの量を用意すればいい？

自治体のガイドラインなどでは、災害発生から最低3日分、できれば7日分の備蓄が推奨されています。でも、具体的に何回分あればいいのかピンときませんよね。

計算の目安はとってもシンプルです。

• 計算式：従業員の人数 × 5回（1日の平均） × 日数

たとえば50人の会社で3日分なら、750回分が必要です。「結構多いな」と感じるかもしれませんが、従業員の安心と健康を守るためには、このくらいの数字が現実的なラインになります。

トイレを我慢するのは危険！

実は、トイレに行きたくないからといって水分を控えてしまう人が多いのですが、これはNGです。水分不足はエコノミークラス症候群や脱水症状の原因になります。従業員が安心して水分を摂り、健康に過ごすためにも「いつでもトイレが使える安心感」は欠かせません。

オフィス用トイレ選びの3つのポイント

備蓄用の簡易トイレを選ぶときに、特にチェックしてほしいのがこの3つです。

1. 「臭い」をしっかり封じ込めるか

大勢の人が過ごすオフィスでは、臭い対策が一番の課題です。
防臭袋の性能が高いものを選びましょう。

2. 長期間、放っておけるか

防災用品は何度も買い直すのが大変ですよね。７年保存ができるタイプなら、一度揃えれば長く管理の手間を減らせます。

3. コンパクトに置けるか

オフィスの収納スペースは限られています。
できるだけコンパクトに積み重ねて、保管しやすいものを選ぶのが賢い選択です。

まとめ：BCP対策はトイレから

企業の防災（BCP）対策というと難しく聞こえますが、まずは「社員が困らない環境を作ること」が第一歩です。「トイレがない！」とパニックになる前に、まずは必要数を計算して、備蓄の検討を始めてみてくださいね。